株式会社中京ウイング&白繁
COMPANY

中京ウイング&白繁について

ご挨拶Message

弊社のホームページをご覧いただき、誠にありがとうございます。
また、日頃より私たちの木材・建材をご利用いただき、心より御礼申し上げます。

このたび弊社は、ツーバイフォー建築資材を扱うウインググループの一員として、新たな歩みを進めることとなりました。
体制は変わりましたが、これまで当社が大切にしてきた「安全を第一に」「地域に根ざした信頼」「安心の品質と確かな供給」は、今後も変わることはありません。

ウインググループとの協働体制により、従来の良質な桧材・建材の供給に加えて、輸入木材をはじめとした幅広い商品ラインナップや、グループが持つノウハウ・ネットワークを活用できるようになりました。
これまで以上に多様なニーズにお応えできる体制が整い、スピーディで安定した供給が可能となっております。

さらに、新体制のもとでツーバイフォー(2×4)躯体に対応した資材供給も本格的に強化しています。
グループ間での情報共有・在庫連携・物流ネットワークの活用により、構造材・パネル材・金物類など、2×4工法に必要な資材を安定的かつ迅速にお届けできる環境を整えております。

また、西山工場を拠点とし、新たなお客様を含むさまざまなご要望にお応えできるよう、スタッフ一同、さらなるサービス向上に努めてまいります。

ウインググループとの協働を力に、地域の建築・住宅づくりに貢献し続ける“確かなパートナー”として、変わらぬ価値を皆さまにお届けしてまいります。
今後ともご指導ご鞭撻の程、そして変わらぬご愛顧を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。

代表取締役社長
株式会社 中京ウイング&白繁
須永 浩司

会社概要Outline

社名 株式会社中京ウイング&白繁
業種 総合建築資材商社
TEL 0532-31-0337
FAX 0532-32-6110
URL http://www.hakusige.co.jp/
代表者 代表取締役社長 須永浩司
設立 昭和28年6月
資本金 5,800万円
事業内容 木材・合板・新建材・住設機器・木材プレカット
2x4躯体工事・内外装工事等
従業員数 28名
売上高 18億円(2022年期)
おもな仕入れ先 伊藤忠建材(株) 住友林業(株) パナソニック(株)
大建工業(株) ナイス(株)
会社沿革

1914年 個人創業

1953年 6月 白繁木材株式会社設立

1963年 10月 白繁ビル建設

1967年 12月 新栄町に建材センター建設

1974年 8月 資本金を5,800万円に増資

1980年 6月 名称を「株式会社白繁」に変更

1980年 8月 新社屋建設

1983年 4月 木材課新設

1987年 4月 建材倉庫建設

1992年 3月 多目的倉庫建設

1995年 6月 神野新田町に白繁フレーミングセンター建設

1999年 4月 白繁CADセンター開設

2000年 3月 白繁造作モノレダー機稼働

2006年 10月 西山町に白繁フレーミングセンター移転

2013年 3月 西本社倉庫にて太陽光発電システム稼働

2024年 6月 株式会社ウイングの傘下に入る

2024年 6月 名称を株式会社中京ウイング&白繁に変更

本社

〒441-8016 愛知県豊橋市新栄町字鳥畷31
豊橋駅から車で7分

フレーミングセンター

愛知県豊橋市西山町字西山15-1

SDGsの達成に向けた
取り組みEfforts to achieve the SDGs

当社は国連が提唱する「持続可能な開発目標(SDGs)」に賛同し、SDGsの達成に向けた取組みを行っていく事を宣言します。

地域社会へ豊かな住環境の提供

長年培い洗練された施工力と高品質な資材の提供により、地域の人々に良質な住環境を届けます。また地産地消の取組みや社会貢献活動を通じて、持続可能な地域社会の実現に貢献します。

具体的な取組み:自然素材・エコ素材の利用、地域社会へ木材の積極的な活用の提案、地産地消、防災活動への参画

人権・雇用

多様な人材の特製を活かし、社員一人ひとりが活き活きと働くことのできる職場環境の構築と、社員と共に成長してゆくことのできる社内風土を創ります。

具体的な取組み:健康宣言、単純労働のシステム化、法令遵守、ハラスメントの防止対策、研修制度の充実

環境対策

持続可能な世界を実現すべく、CO2削減や太陽光発電の活用等を通じて環境負荷軽減に努めてまいります。

具体的な取組み:エコドライブの推奨、太陽光エネルギー活用、環境に優しい部材の選定、リサイクルの徹底

持続可能な組織創り

持続可能な企業であり続けるべく、災害時に備えた事業計画の策定、地域との連携強化、社員の行動品質や顧客満足度の向上を図ってまいります。

具体的な取組み:BCPの策定、コンプライアンスへの意識強化、社員の業界知識の強化、地域活動への参画、顧客満足度調査

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